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エイスースが次期フラッグシップスマホ「ZenFone 5」シリーズを2月27日に発表へ！

ASUSTeK Computer（以下、ASUS）は31日（現地時間）、スペイン・バルセロナにて2018年2月26日（月）から3月1日（木）まで開催される「Mobile World Congress 2018（以下、MWC 2018）」に合わせて現地時間（CET）の2018年2月27日（火）19時30分からプレスイベント「ZenFone Unveil | We Love Photo」を開催するとお知らせしています。

日本時間（JST）では2018年2月28日（水）3時30分からで、イベントの模様は公式Webサイト内に公開されているティザーページ（ https://www.asus.com/event/zenfone5/ ）にてライブ中継が行われるとのことで、ハッシュタグは「 #Backto5 」が指定されています。

ティザーページのURLやティザー画像から次期フラッグシップスマートフォン（スマホ）「ZenFone 5」シリーズが発表されると見られ、イベント名からも既存の「ZenFone 4」シリーズと同様にカメラ機能に注力されていることが推察できます。

ASUSでは過去に初代「ZenFone」の5インチモデルを「ZenFone 5」とし、その時には4インチモデルを「ZenFone 4」、6インチモデルを「ZenFone 6」としていましたが、そういったことを気にせずに「ZenFone 3」シリーズの次にZenFone 4シリーズを投入しました。

そのため、次も恐らく過去のZenFone 5を無視してZenFone 5シリーズになると見られていましたが、初代ZenFoneのときにはZenFone 4と比べてZenFone 5が中心モデルだったため、もしかするとここは5は飛ばすのではといった見方もなくはありませんでした。

そういった中で今回、明らかに次がZenFone 5シリーズになるということを示唆したティザーが公式に公開されました。また、ハッシュタグの #Backto5 は初代ZenFoneのときのZenFone 5があったことをいじったものとなっており、商品名被りを逆にうまく活用しようとしています。

そんなZenFone 5シリーズですが、ZenFone 4シリーズと同様にカメラに注力しているようです。また発表会の案内には「Qualcomm Snapdragon」のロゴも記載されていることからSnapdragonが搭載されている機種があると思われます。

また現時点ではZenFone 4の5.5インチモデルが型番「ZE554KL」であるため、仮にZenFone 5の中心モデルが5.5インチだった場合には「ZenFone 5 ZE555KL」となってキリが良さそうです。すでに海外向けでは「ZenFone Max Plus」にて流行りの縦長画面を採用していますが、ZenFone 5シリーズでは多くの機種で縦長画面になると予想されます。

一方、各種認証ではすでにロシア向けに「ZenFone 5 Lite」が存在することがわかっており、グローバル市場で勢いのあるHuawei Technologies（ファーウェイ）などと同様に下位モデルに「Lite」を付けるようになる模様。どちらにしてもZenFone 5シリーズの発表は楽しみですね！

Save the date this 02.27 for #MWC18 and let's #Backto5. Check here: https://t.co/dXV4vXxsoq to find out more. pic.twitter.com/kGaDwL28f7

— ASUS (@ASUS) 2018年1月31日

（引用元：livedoor news）

投資ファンドのポラリス・キャピタル・グループが富士通コネクテッドテクノロジーズなどを買収！

富士通およびポラリス・キャピタル・グループ（以下、ポラリス）は31日、富士通の連結子会社でスマートフォン（スマホ）などの携帯端末事業を担う富士通コネクテッドテクノロジーズ（以下、FCNT）の株式および富士通周辺機（以下、FPE）の携帯端末製造事業（社工場）を承継する新会社の株式をポラリスが新たに設立する会社（以下、株式譲受会社）へ譲渡することで合意し、契約を2018年1月31日（水）に締結したと発表しています。

譲渡後も新体制となったFCNTでは引き続き、NTTドコモ向けの「らくらく」シリーズや「arrows」シリーズ、そして富士通ブランドのarrowsシリーズの商品を提供していく予定で、富士通では新体制のFCNTの株式を30％保有するとのこと。また富士通はシニア向けSNS「らくらくコミュニティ」を新体制のFCNTへ承継します。

さらに富士通では新たにジャパン・イーエム・ソリューションズ（以下、JEMS）を新たに設立（2018年3月30日予定）し、FPEの携帯端末製造事業をJEMSへ承継し、このJEMSの株式をポラリスの設立する株式譲受会社が引き受け、富士通はJEMSの株式を19％保有します。なお、FPEは引き続き富士通の100％子会社としてプリンタの開発・製造および各種製造設備等のODMビジネスを行なうとのこと。

今後、両社は2018年3月末をめどに株式の譲渡をめざし、FCNTおよびFPEの社工場についてもJEMSとしてそれぞれ独立性を持った経営が行われるようにしていくとしています。

携帯端末事業はコモディティー化が進むとともに、海外だけでなく日本国内でも海外メーカーとの競争が激化しており、これまでに富士通では2016年2月に携帯端末事業を行う100％子会社としてFCNTを分社化し、経営責任を明確にするとともに経営判断の迅速化と徹底した効率化を追求する体制を構築してきました。

さらに富士通は5GやIoTなどの時代に向けた次世代端末の開発や新たなサービスビジネスへの展開を加速させるため、FCNTの株式をポラリスへ譲渡し、FCNTの独立性を一層高めるという経営判断を行ったとのこと。

これに伴い、FCNTが有するNTTドコモなどの携帯電話会社との長年の信頼関係、シニア向け製品で培ってきたブランド力および幅広い技術力（無線、生体認証、セキュリティーなどの基盤技術や省電力、熱制御技術など）を最大限に活用した事業展開が可能になるとしています。

同時に携帯端末を始めとしたユビキタス製品の開発・製造・修理を行うFPEの社工場についても独立した事業体としてODM・EMSビジネスを拡大するために分社化し、その株式をポラリスへ譲渡することにしたということです。

一方、ポラリスではこれらの携帯端末事業におけるシニア世代に圧倒的な支持を得ているらくらくシリーズや根強い人気のあるarrowsシリーズのブランド力、そしてこれらの商品開発を支える高い技術力を高く評価しており、日本有数規模のシニア向けSNSであるらくらくコミュニティを活用した新規事業の展開などによってさらなる成長のポテンシャルを有していると考えているそうです。

ポラリスはこれまで複数の製造業やIT・モバイル関連事業案件および大企業カーブアウト型案件に携わっており、これらを通じて培った知識と経験を武器に、今後、携帯端末事業の強みや特徴を確実に受け継ぎながら、独立企業体として必要な体制をスムーズかつ迅速に構築していく予定です。

具体的には5GやIoT時代に向けた技術開発投資、さまざまなアライアンス・M&A戦略による収益基盤の拡充、次世代に向けた新製品や新サービスの提供ならびにEMS事業の拡充などを成長戦略の柱とし、これらを着実に後押しすることで、本事業の企業価値最大化を図っていくとしています。

株式の売却額などについての詳細は明らかにされていませんが、事前に日本経済新聞などで報道されていた内容では売却額は400〜500億円になる模様だと伝えていました。この報道ではポラリスでは新体制のFCNTやJEMSの企業価値を高めた上で保有分の新規上場（IPO）や売却といった選択をすると見られているとのことでした。

最終的にIPOや売却をめざしており、富士通のブランド色が弱まっていくのであれば、今後、ソニーのパソコン（PC）事業を切り離したVAIO（バイオ）のような形になっていく方向もありそうですが、そこまでarrowsブランドに力があるのか微妙ですし、しばらくは現状を維持していくと見られます。

■関連リンク
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・携帯端末事業の再編に関する株式譲渡契約の締結について : 富士通

（引用元：livedoor news）

LINEモバイルがソフトバンクと提携！出資比率はLINEが49％、ソフトバンクが51％に

LINE Corp.の100％子会社であるLINEモバイルおよびソフトバンクは31日、LINEモバイルが回線を借りて仮想移動体通信事業者（MVNO）として提供している携帯電話サービス「LINE MOBILE」（ https://mobile.line.me ）のさらなる成長を目的とする戦略的提携を進めることについて2018年1月31日（水）に基本合意したと発表しています。

なお、この戦略的提携は、LINEモバイルが実施する第三者割当増資をソフトバンクが引き受ける資本提携とMVNOによる携帯電話サービス事業推進のための業務提携となっており、詳細は今後の両社協議によって決定されるとしています。

これにより、LINEモバイルは取引完了時の出資比率がLINE Corp.が49％、ソフトバンクが51％となる予定で、今後はLINEモバイルの事業がLINE Corp.とソフトバンクの下で行われることになるということです。取引は2018年3月頃完了予定。

戦略的提携によってLINEモバイルは、ソフトバンクとのパートナーシップを生かして総合通信事業者の知見を活用した事業運営を実現し、さらなる成長を目指します。なお、LINEモバイルの代表取締役社長は引き続き嘉戸 彩乃が務めるとしています。

LINE MOBILEは現在、仮想移動体サービス提供者（MVNE）としてNTTコミュニケーションズと提携してNTTドコモから回線を借り入れて提供している携帯電話サービスで、いわゆる「格安SIM」といわれるMVNOでは後発の2016年9月にサービスを開始しました。

そんなLINEモバイルが一転、ソフトバンクと提携して第三者割当増資をソフトバンクが引き受けてソフトバンク傘下となります。現時点では現在のNTTドコモ回線のサービスをそのまま継続予定となっていますが、将来的には「ソフトバンク網に移行していく可能性」はあるとのこと。

またLINE Corp.では、LINE MOBILEでわかりやすく、利用者ごとの動向やニーズに合ったプラン展開を特長としてきた結果、現時点でもLINE MOBILEのサービス開始以降、料金プランのシンプルさ、圧倒的なコストパフォーマンス、充実したカスタマーサポートなどが支持され、ユーザー満足度は91％、顧客推奨度は82%を超えているとしています。

さらにMVNO全体の成長率が鈍化する中、LINE MOBILEでは、2017年10〜12月における申込件数が前年同期比約2.3倍、2017年12月にはユーザー1人あたりの平均月額サービス利用料（ARPU）は前年同月比約1.3倍まで成長、サービス開始からこれまでの平均月間解約率は0.92%となるなど、順調に成長を続けているとのこと。

そして同社では引き続いて「SIMPLE」および「FREE」、「VALUE」という3つの価値を提唱し、コミュニケーションサービス「LINE（ライン）」をはじめ、カウントフリーサービスを提供している「Twitter」や「Facebook」、「Instagram」といった主要SNS、そして音楽サービス「LINE MUSIC」が使い放題となるサービスを推進していくとしています。

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・【LINE・LINEモバイル】LINE子会社、LINEモバイルとソフトバンク、戦略的提携に向け基本合意 | LINE Corporation | ニュース
・LINEモバイルとソフトバンク、戦略的提携に向け基本合意 | ソフトバンク株式会社 | グループ企業 | 企業・IR | ソフトバンクグループ

（引用元：livedoor news）

SIMフリースマホ「OPPO R11s」が2月9日に発売！オッポカメラフォンが日本参入

OPPO JAPANは31日、都内にて「OPPO Japan 日本市場参入記者発表会」を開催し、世界4位のシェアとなった中国のスマートフォン（スマホ）メーカーであるOPPO（アルファベット表記「Guangdong OPPO Mobile Telecommunications」、漢字表記「広東欧珀移動通信」）の日本市場参入について説明を行いました。

また事前に発表していたようにまずはOPPOのフラッグシップスマホ「OPPO R11s」を日本のSIMフリー市場に2018年2月9日（金）に発売し、発売に先立って2月3日（土）0時より予約受付も実施します。

価格はオープンながら市場予想価格が57,980円（税別）で、販路はヨドバシカメラおよびビックカメラグループとなっており、今後順次拡大予定だとしています。また開発拠点を横浜に設置し、本格的に日本市場に取り組むことが明らかにされました。

OPPO R11sはOPPOの最新フラッグシップスマホのベースモデルで、流行りの縦長画面を採用した“ほぼ全画面デザイン”を採用し、アスペクト比9：18の約6.01インチフルHD+（1080×2160ドット）有機ELディスプレイを搭載したミッドハイレンジクラスです。

特長としてはOPPOが進める「カメラフォン」の流れを汲み、背面には約2000万画素と約1600万画素のデュアルレンズカメラ（レンズはともにF1.7）を搭載し、周囲の明るさに応じて暗い場合には自動的にセンサーを切り替えるなどの機能に対応しています。

また前面のフロントカメラも約2000万画素（F2.0）で、AIを活用したビューティーモードを搭載し、人の顔を254ヶ所の特徴点を解析して違和感のない自然な補正が行われるとのこと。特に女性では「目」や「唇」、「鼻」、「皮膚」、男性は「眉毛」や「皮膚」、「髭」が修正されるようになっているということです。

主な仕様はQualcomm製チップセット（SoC）「Snapdragon 660」（2.2GHzオクタコアCPU）および4GB内蔵メモリー（RAM）、64GB内蔵ストレージ、microSDXCカードスロット（最大256GB）、3205mAhバッテリー、IEEE802.11a／b／g／n／ac準拠の無線LAN（Wi-Fi）、Bluetooth 4.2、microUSB端子（OTG対応）、位置情報取得（A-GPS）など。

同梱品にはイヤホンやmicroUSBケーブル、SIMカードツール、ケース、クイックガイド、重要情報、保証カード付冊子のほか、OPPOの独自規格となる急速充電「VOOC」を利用するための「VOOC フラッシュ充電システムmini」が付属し、5分間の充電で2時間の通話が可能となっています。

サイズは約155.1×75.5×7.1mm、質量は約153g、本体カラーはRedおよびBlack、Champagneの3色展開。背面には指紋センサーを搭載し、生体認証では他に0.08秒で画面ロック解除が行える顔認証にも対応。

外観も流れるようなラウンドフォルムを採用し、本体の上部と下部に「クレセントアーク」と呼ばれるアーチ状の凹みが設けられており、動画視聴時やゲームプレイ時などに外部スピーカーを手で塞いでしまわないように工夫されています。

グローバル版ではOSがAndroid 7.1（開発コード名：Nougat）ベースの「ColorOS 3.2」を搭載。通信面ではNTTドコモおよびau、ソフトバンクの高音質通話サービス「VoLTE」に対応し、nanoSIMカード（4FF）を2基搭載した「デュアルSIMデュアルスタンバイ」に対応。対応周波数帯は以下の通り。

GSM： 850/900/1800/1900MHz
WCDMA： 850/900/1700/1900/2100MHz
FDD-LTE： Bands 1/2/3/4/5/7/8/20/28
TD-LTE： Bands 38/39/40/41

「日本参入記者発表レポート」
本日、代表取締役 宇辰の「日本の優れたブランドに学ぶ。」「優れた製品・技術開発を通じ、カメラフォンブランドとしての確立を目指す。」という宣言を皮切りに、R11sの全貌と販売プランを発表致しました。 #OPPO #OPPOR11s #OPPOカメラフォン pic.twitter.com/zPek8FMLMi

— OPPO Japan (@OPPOJapan) 2018年1月31日

（引用元：livedoor news）

<電子技販ブースのプリント基板を使った芸術的なスマホケースなどを紹介！/strong>

今年1月17日から19日まで東京ビッグサイトでウェアラブル関連の総合展示会「第4回 ウェアラブルEXPO」が開催され、プリント基板の設計、製造、実装および検査などを手掛ける電子技販が出展し、同社のコンシューマ向け商品「moeco PCB ART」ブランドの製品として「FLASH 東京回路線図 iPhoneケース」や「FLASH 東京回路線図 IC-CARDケース」、「FLASH STAR WARSシリーズ」などが展示されていました。

同ブランドの製品は一般的なプリント基板技術を用いて幾何学的な地図や鉄道路線図などを描き、スマートフォン（スマホ）の電波送信などによってLEDが光るというもので、製品としては3年ほどの販売実績があります。今回、ブースでは多数のラインナップが展示されていましたので写真とともにご紹介します。

■基板をアート作品に昇華したハイセンスな逸品

（引用元：livedoor news）