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上海問屋は、ギターをヘッドホンやイヤホンに手軽に繋げるギター用ヘッドホンアンプを発売した。価格は1,999円（税別）。

本製品は、ギターの練習をする際に、手軽にアンプサウンドを楽しむことができる、ギター用ヘッドホンアンプ。

ギターは指を離すタイミングにより音の伸び加減が変わりるが、アンプを通すことで音が大きく違ってくる。このため、練習は必ずアンプを通して練習をするようにとよく言われている。しかし、自宅の環境によっては、アンプから音を出せないこともあり、また、アンプにヘッドホンなどを接続するのも、セッティングが容易ではない。

本製品は、ギターのアウトプットジャックに直接接続するだけで、ヘッドホンやイヤホンで手軽にアンプサウンドを楽しめる。エフェクトはドライブとトーンがあり、歪んだサウンドを楽しめる。外部入力端子(AUX IN)も搭載しており、スマホやオーディオプレイヤーを接続して、練習曲を聴きながら演奏することも可能だ。

充電式で、場所を選ばずどこでも練習が可能です。連続駆動時間は最大15時間となっている。

■製品仕様
電源・・・・・・リチウムバッテリー(最大15時間)
サイズ・・・・・縦38 × 横86 × 奥行18(mm) ※プラグ部分除く
重量・・・・・・約50g
材質・・・・・・ABS + PC
付属品・・・・・USB-miniUSB充電ケーブル 約60cm
3.5mmステレオミニプラグケーブル 約45cm(オス-オス)
3.5mmステレオミニプラグ分岐アダプタ
製品保証・・・・お買い上げ後 初期不良2週間

■ギター用ヘッドホンアンプ

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（引用元：livedoor news）

日本郵便は、自社で推進しているオープンイノベーションプログラムを発表する「『POST LOGITEC INNOVATION PROGRAM 2018』Demo Day」を開催した。

■社外企業との共創により新しいムーブメントを起こす
オープンイノベーションプログラムとは、自社で保有する資源や技術と、社外の技術・アイデアなどとを組み合わせることで革新的な価値を作り出すものだ。今回は共創企業となる四社と、実際に取り組みを開始している二社がプレゼンを行った。

開会に先立ち、同社の代表取締役社長兼執行役員社長である横山邦男氏は「日本郵便は創設者である前島密の思いを受け継ぎながら時代のニーズに合わせてさまざまな仕組みを開発し、多くの分野で世界の最高レベルの品質を実現した」と紹介。現在はeコマースの拡大に伴い物流量が急増しているにもかかわらず、人材の慢性的な不足により「宅配クライシス」とも呼べる状況になっていると指摘する。

日本郵便代表取締役社長兼執行役員社長 横山邦男氏
「これまでの延長線上の発想ではダメ。時代の潮流に先んじる、革新的で最先端の技術に取り組んでいくことが大事だ」と横山氏。「このオープンイノベーションプログラムを通じて、世の中を爆発させるような価値創造につなげ、協業による共創を期待している」と話した。

■郵便・物流のバリューチェーン全体をテクノロジーで解決する
今回のテーマは「郵便・物流のバリューチェーン全体をテクノロジーで解決する」。テーマについては、物流拠点におけるオペレーションの「自動化」、「見える化」、郵便局間におけるダイヤの『最適化」が挙げられた。これに基づいて、郵便・物流ネットワークの一部を利用した実証実験や、このネットワーク上での早期実用化を推進するとともに、協業するサムライインキュベートから1社1000万円の出資を検討し、日本郵便からも出資を検討するとともに、実証実験費用の拠出を検討。また業界スペシャリストからのメンタリングを行ってきた。そして2018年の最終週賞となったRapyuta Roboticsとエー・スター・クォンタムの2社が実証実験を行った。

Demo Dayでは、今回の共創スタートアップ企業となったAqufi、Yper、オプティマインド、自律制御システム研究所の4社がプレゼンテーションを行い、来場者が選ぶ「POST LOGITEC INNOVATION AWARD観客賞」と、審査員が選ぶ「POST LOGITEC INNOVATION AWARD最優秀賞」を決定する。まずはこの4社がプレゼンを行い、そののち2017年の採択企業であるRapyuta Roboticsとエー・スター・クォンタムのプレゼンへと移る流れだ。

■ラストワンマイルのルート最適化に挑むオプティマインド
まずはオプティマインドの代表取締役社長である松下健氏が登壇した。同社が行っているのは、どの車両がどの訪問先を、どの順に回るとよいのか、配送ルートをAIにより最適化するというもの。これは、これまで配送業界では人の手によるルート作成が行われており、配車マンやドライバーのノウハウに依存するところが大きいため、これをシステム化して改善するという目的がある。そこで同社は、クラウドサービス「Loogia」を用いて、ラストワンマイルで実際に使える最適なルートを提供してきた。Loogiaには、リアルタイムの動態・作業進捗管理機能も搭載されており、ドライバーとマネージャー双方で確認しながら、進捗状況の確認や現状の報告ができるようになっている。

オプティマインド代表取締役社長 松下健氏
実際に日本郵便とは、昨年4月から9月まで、練馬郵便局と名古屋北郵便局にヒアリングを行い、10月からは横浜南郵便局ほかの6局を追加。今年の4月からは順次全国に展開する予定となっているそうだ。

そして実際に導入したところ、ドライバーの作業時間が、ある人は75分、ある人は67分もの改善ができたとのこと。配達に不慣れな社員でも出発前の作業が30分、配送中の走行時間が30分、1便あたりの配送可能個数が10個も増加したという。

■荷物のサイズを一瞬で計測できる機器を開発したAqufi
Aqufiは、ハンディタイプの機器で荷物のサイズを一瞬で測定できる機器を開発した。宅配物で一番困るのはぬいぐるみのような不定形のものの大きさを測ること。熟練した人手も時間がかかるとのことだが、Aqufiの測定器を利用すると、そのようなものでも瞬時に測定が可能だ。

Aqufi Business Development Director Bin An氏

この測定器の利点は携帯型であること。どこでも使えるため、全国2万4000の郵便局にすぐ配置できるほか、イベントなどで出張したときにも活用できる。もちろん集荷先での利用も可能だ。

不定形のゆうパックは1日当たり40万個あるという。この測定器を導入することで待ち時間が減るため、顧客満足度も上がりそうだ。今後はOCRによる住所読み取りと組み合わせることで、1秒での引き受け完了を目指すとのこと。





■無人ドローンでの配送を目指す自動制御システム研究所
自動制御システム研究所が取り組んでいるのは無人ドローンによる配送だ。現在福島の小高・浪江郵便局間のドローン配送が実用化されており、実際に配達作業が行われている。使われているドローンは、着陸時に自動で荷物を切り離す機構が採用されており、運用も郵便局員の手で行われているそうだ。離陸から着陸まで、人の操作は必要としない。なお誘導はある程度GPSで行われるが、着陸時の精度が高くないため、画像によるマーカー誘導着陸をしている。

自動制御システム研究所 取締役最高執行責任者COO 鷲谷聡之氏
どうしてこのような自動・省人化が必要かというと、労働人口の減少が予想されているからだ。2013年と比べ、2030年は6人に1人の人がいなくなり、2060年には3人に1人がいなくなると予想されている。今後も安心安全で自律飛行し、マーカー誘導着陸による自動・省人化技術を提供していく。

■Yperの置き配バッグは再配達問題を解決できるか
Yperが杉並区で実証実験を行ったのは、同社が提供する置き配バッグ「OKIPPA」。杉並区の1000戸にOKIPPAを配布し、再配達問題がどれくらい減るのかを調べたという。

Yper代表取締役 内山智晴氏
現在は約200万個の荷物が毎日再配達されているそうだ。これによる時間・労働力ロスは1日当たり20万時間、金銭的ロスは2億円とも言われる。そして通販サイトの利用率は上がる一方なのに、運送業界の労働人口は慢性的に不足している。

最近ではよく目ににする宅配ロッカーだが、使われているのは全体の0.7％程度だそう。コンビニ配送も11.4％しか使われていない。ほとんどの場合は家庭への配送を望んでいるのが現状だ。しかし玄関前にスペースがない、共有部に個別の宅配ボックスを設置できないといった理由から、導入も進んでいない。

しかし同社のOKIPPAは布製。たたんでおくことができるのでスペースも取らない。今回の実証実験ではSNSを通じて募集したところ、1300名が応募したそうだ。そして実際に運用したところ、再配達を61％削減することができた。ユーザーからもスペースがなくても設置できるうえ、比較的大きな荷物が入ること、いろいろな場所に設置できることがメリットであるという声ももらった。「今後も置き配バッグで日本の支配龍律をゼロにする」と代表取締役の内山智晴氏は語った。

■郵便局の中でのロボット化を図るRapyuta Robotics
続いて採択企業による発表へと移る。まず登壇したのはRapyuta Roboticsの代表取締役CEOであるGajan Mohanarajah氏だ。Mohanarajah氏はスリランカ出身。久留米高専に留学したあと東京工業大学で学び、修士課程を修了した。Mohanarajah氏が考えているのはロボットを便利で身近にすること。日本は労働力人口が減少しているのに、ロボットの導入率が低い。

Rapyuta Robotics代表取締役CEO Gajan Mohanarajah氏
そして今のロボット業界は1990年代の携帯業界のように、独自の規格が乱立しているので複雑であり、業界も分裂しているとMohanarajah氏。この状態から、Androidが普遍化を業界にもたらしたように、一つの統一したソリューション、プラットフォームを作りたいと意気込む。

Rapyuta Roboticsが実際に導入したのは、荷物の取り下ろしにロボットを入れること。これによって人手を少なくするとともに、仕分けの効率化を図るのが目的だ。しかも導入は素早くできるという。導入が素早い理由は、同社の持つプラットフォームを利用して、既存の技術を組み合わせることができたからだ。Mohanarajah氏は、「今年の夏までにはさらに物流のイノベーションを加速できる、効率的でスピーディーな物流を構築できるだろう」と語った。

■量子コンピューターで輸送ネットワークを効率化させるエー・スター・クォンタム
エー・スター・クォンタムは量子コンピューターを研究している会社だ。量子コンピューターは普通のコンピューターとは異なり、0と1の両方の状態を重ね合わせて計算することができる。このため通常のコンピューターで8億年かかる計算が1秒で終わることもできると言われている。

エー・スター・クォンタム取締役兼CMO 大浦清氏
エー・スター・クォンタムが取り組んだのは、1日に地球を43周分回るという運送便の最適化だ。これまでは人間の勘と経験でダイヤ化されていたのだが、それが最適であるかという検証ができていなかった。なぜなら組み合わせ数があまりにも膨大だから。しかし量子コンピューティングは、こうした組み合わせ問題を解くのが得意だ。そこで、輸送の効率化ができるのではないかと考えた。

試しに埼玉県東部の各郵便局・ベース局間を夕方から夜に運行する一部の運送便について計算を行った。しかしわずか30局でも膨大な数の組み合わせが存在した。しかし量子コンピューティングであれば一瞬で答えが出る。

そこでオペレーションを把握して組み合わせ問題として数式に変換し、プログラムを作って実行し、輸送部と検証したところ、4便の削減ができたとのこと。しかも輸送コストは7％減となり、年間であれば2,000万円の削減効果が出た。これは全国に展開したとき、年間で100億円のコストダウンになるという。

今後だが、2021年度には幹線便への導入と検証、2023年度には全国対応を目指していくとのことだ。

■最優秀賞はRapyuta Roboticsに
プレゼンテーション終了後に行われた審査の結果、観客賞はオプティマインドへ、最優秀賞はRapyuta Roboticsに贈られた。

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（引用元：livedoor news）

NTTドコモ（以下、ドコモ）は、2019年2月15日（金）から2月17日（日）までの3日間、福岡市で開催される対戦格闘ゲームトーナメント「Evo Japan 2019」に特別協賛し、会場内ブースで第5世代移動通信方式（以下、5G）環境下における、8KVRによるeスポーツ観戦やVR空間内でのゲームレクチャーシステムの提供などの取り組みを実施する。

本取り組みでは、5G時代におけるeスポーツシーンを支える新たな提案を会場ブースで展開するとのこと。具体的には、トップゲームプレーヤーと来場者との対戦模様を、高速・大容量・低遅延が特長の5Gを活用して、他の来場者向けに8KVRによりリアルタイム配信する。これにより、VRゴーグルを装着した 来場者が対戦映像や各プレーヤーの表情・手元の操作など、臨場感ある映像を自由に見ることが可能になる。

また、会場ブースから離れた楽屋にいるトップゲームプレーヤーとブース来場者を5Gでつなぎ、VR空間内でゲームレクチャーを受けることが可能なシステムを展示する。これにより、来場者は トッププレーヤーから、オンライン上で臨場感あるレクチャーを受けることが可能になる。

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ドワンゴは、同社が運営する動画サービス「niconico」の「ニコニコチャンネル」にて、月額有料会員数が90万人を突破したと発表した。

■サービス開始から10年が過ぎた「ニコニコチャンネル」
2008年3月にサービスを開始した「ニコニコチャンネル」は、企業・団体・一般ユーザーが動画や生放送、記事コンテンツを配信できるプラットフォーム。専門知識不要でチャンネルを立ち上げる事ができ、有料チャンネルでは収益を得る事が可能だ。

2018年も、音楽やエンタメなど幅広いジャンルの新チャンネル群の好調が寄与し、本サービスの月額有料会員数は1年間で約24万人増加、5年間で約6.5倍に増加し、90万人を突破した（2019年2月時点）。また、ニコニコチャンネル月額有料会員数1位である『メンタリストDaiGoの「心理分析してみた！」』は、月額有料会員数が8万人（2019年2月時点）を突破したほか、累計収益（※）は総額2億5千万円、単月収益でも3千万円以上になるなど、企業コンサルティングや講演と並び、「ニコニコチャンネル」が同氏の新たな活動の場となっている。

※累計収益…各チャンネルの開設時を起点として、配信者がニコニコチャンネルの月額課金を通じ、収益として受け取った金額の累計

「ニコニコチャンネル」の月額有料会員数の増加に伴い、チャンネル運営者が受け取ることのできる収益も増加している。2018年12月時点で、5年前の約20倍となる212チャンネルが累計収益1千万円を達成したほか、「ニコニコチャンネル」の全チャンネル合計では5年前の約30倍となる累計収益100億円を突破した。

■決してオワコンではないが、解決しなければいけない課題も山積みか
有料会員の減少などで「ニコ動はオワコン」などと言われており、テコ入れのためか夏野剛氏が代表取締役に就任したドワンゴ。今回の発表からもわかるように、まだ伸びしろが残っているチャンネルをどのように広げていくのかのかじ取りに注目したい

ただ、他サービスに対してアングラっぽさがいまだに強い点も否めない。たとえばかつては、ユーザー数が増える原因ともなった荒らし行為に対しては、これまで通りゆる〜く放置するという選択肢はないだろう。

さらに匿名ユーザーとしての184ユーザーを残すのはかまわないが、この184設定がコメント荒らしの元ともなっているため配信する側で閲覧可能なユーザー（184は絶対不可等）を細かく指定できる設定を設けるなどが必要だろう。コメント荒らしにに遭ってしまい「怖くて配信できない」と感じている元配信者も多いと聞く。配信する側も安心して配信できるようになれば、かつてのユーザーが戻ってくる可能性もある。夏野氏がどういった方向性を示してくれるのか、まずは今年のニコニコ超会議に注目だ。

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SMBC日興証券株式会社は、投資情報メディア「FROGGY（フロッギー）」を調査主体として、「投資の始め方に関する意識調査」を実施、その結果を報告した。この調査は、株式投資を未経験者の層と株式投資デビュー済みの層（直近2年以内に株式投資を始めた層）合計1036名を対象に実施したものだ。

同調査の主体となった投資情報メディア「FROGGY（フロッギー）」は、2019年2月中旬より、株式の取引機能を新たに実装することで「記事からそのまま株が買える取引サービス」へと進化するとのことだ。なかなかユニークな試みといえるだろう。

今回の新サービス開始にあたり、新生「FROGGY（フロッギー）」による活動の第一歩として「投資を始めた人と始められてない人の実態」調査を実施したというわけだ。この調査結果がなかなかユニークなので気になる部分をピックアップしダイジェストでお届けしよう。

■「投資を始めた人と始められてない人の実態」調査結果（ダイジェスト）
人生100年時代、8割以上の人が「お金に対する不安」を抱え、ほぼ全員が、その対策として「複数の収入源を持っておきたい」と回答。投資に対する関心も非常に高い反面、8割が「投資にハードルを感じる」と回答。

・82.0％の人が、現在の貯蓄ペースに不安を感じている
・95.8％の人が、仕事以外の「副収入の必要性を実感」している
・88.6％の人が「投資を経験することは重要」だと認識している
・3人に2人（66.0％）は、投資をしている人に「憧れを感じる」
・76.2％の人が株式投資に「ハードルを感じている」

株式投資デビューを妨げるハードルは「損失への恐怖」ではなく「知識不足による不安」。株式投資未経験者の7割を占める「まず勉強」派は、「何を学ぶべきか」につまずき「学びの指針」を求めて、いつまでも投資を実践できない傾向にあることが判明。将来不安だから投資したいけど、投資の知識がないからできないというわけだ。

・投資デビューできない理由は、「損しそう」よりも「わからない」が上位
・91.1％の人が「株式投資は専門的な知識を持って取り組むもの」と考えている
・73.0％の人が「株式投資の基礎を勉強してから実践したい」と考えている
・同時に90.9％の人が、知識を身に付けたくても「何を学ぶべきかわからない」

実際に株式投資デビューを果たした人の6割以上は「まず実践」から投資をスタート。「気になる銘柄から思い切って」始めた投資でも、「継続意向」は9割超。おそるおそる投資を始めたら「思いのほか簡単だったんで続けたい」と気持ちが変化するわけだ。

・投資デビュー層の64.1％は、「まず口座開設」して購入してみた人たち
・同じく62.2％の人は「気になる銘柄を思い切って購入」している
・結果、78.0％の人が「投資家になったことに満足」
・90.9％が「投資を続けたい」と回答
・投資家になることで86.6％が「世の中の動きや様々な会社に興味をもつようになった」

先輩投資家もプロ投資家も、投資デビューには「好きな銘柄選び」をオススメ投資未経験者も約9割が「応援投資」には興味あり。まずわからないなら、応援したい企業の株なら、株価の上下関係なしで買うことができるだろう。

・先輩投資家からのアドバイスの第1位は「自分の好きな会社の株を買うべし」
・億超え投資家たちも「好きな銘柄からの投資デビューは前にも後にもメリットあり」とコメント
・未経験者の61.8％は、「専門家や先輩投資家のレコメンド」を信頼する
・未経験者の 88.6％が「好きな企業を応援するために株を買う」ことに興味あり


※投資情報メディア「FROGGY（フロッギー）」調べ

■新しく進化したメディア「FROGGY（フロッギー）」について
「FROGGY（フロッギー）」は、2019年2月中旬より、新たに個別株の取引機能を実装し、「記事からそのまま株が買える取引サービス」へと進化。これまで2年以上のメディア運営で得た知見、投資未経験者層を対象にしたアンケート結果、50名以上の億超え投資家・上場企業の社長・様々な領域で活躍されるお金のプロの方々との対話を踏まえて、サービスとして目指してきた初の大型アップデートが実現したものとのこと。

■「学びながら好きな銘柄と出会い、記事からそのまま買う」という新しい投資体験
新生「FROGGY（フロッギー）」が目指すのは「学びながら株が買える」という新たな投資体験の提供だという。投資に関する記事を読むことで様々な知識を身につけながら「自分の気になる銘柄と自然に出会う」ことができ、記事からすぐ株を買うことで「実践を通じて投資家として成長していく」学びと実践の両立が可能になる。

新しくなる「FROGGY（フロッギー）」は、「株式投資の本質を見直し、投資によってよりよい未来を創造していこう」という意図を込めて同社が掲げている「DISCOVER GOOD COMPANY」のビジョンを体現したサービスとなる。

■実際の投資をしつつリアルタイムで学んで成長してく時代へ
今回示されたのは、「株式投資に興味があるけれどハードルを感じて踏み出せないユーザー」の存在、損への恐怖ではなく何を学んでいいのかわからないという「学びの指針」がないために、まずは実践しようというタイミングが掴めない「実践のハードル」の存在だ。また、それを解決するひとつの手段として、「先輩投資家のアドバイスを聞きながら、知っている銘柄・好きな銘柄で思い切って投資デビューし、実際の取引銘柄を売買しながら投資について学び成長していく」という投資スタイルが示唆された。

情報提供メディアとしてだけではなく取引サービスとして進化する「FROGGY（フロッギー）」は、「学びのハードル」と「実践のハードル」を下げながら、様々な投資家の手法を参考に「好きな銘柄と出会い、投資をする」という投資スタイルを提案し、ユーザー視点で投資の価値向上を目指していくとしている。株式投資を始めたいが、何から始めたらいいのかわからない、知識がなうから二の足を踏んでいるというのであれば、FROGGYから始めてみるといいだろう。

■「投資の始め方」に関する意識調査概要
調査対象者人数：1036名
年齢・性別：20〜49歳の男女
・投資未経験者層n=827
（事前調査における「投資未経験層」の出現率に基づき、性年代別の人口構成比に合わせて割付）
・2年以内に株式投資を始めた層（投資デビュー層）n=209
（事前調査における「2 年以内に株式投資を始めた層」の出現率に基づき、性年代別の人口構成比に合わせて割付）
調査期間：2018年12月05日（水）〜2018年12月07日（金）
調査エリア：全国
調査方法：インターネットリサーチ

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新潟県十日町市で全国初となる「雪玉サバイバルゲーム」が2019年3月2日に開催される。

豪雪WARSは豪雪地・新潟県十日町市発祥の新しいイベント。雪を活かした様々なスポーツレクリエーションを通して、豪雪地を楽しむ大会だ。今回は全国で初となる「雪玉」を使った「サバイバルゲーム」である「雪玉サバゲー」のイベント開催が決定。当日参加も可能だが、事前エントリーを受け付けている。

冬になると豪雪や積雪量によってメディアに取り上げられている、日本有数の豪雪地・新潟県十日町市においても「雪害」というマイナスイメージを払拭したいとイベント企画会社と旅行会社が提携・企画。「雪」を活かした大人の遊びを集めて、参加者を呼び込むことを目的としている。

「雪 × 戦う」をキーワードに、市内で既に企画されている「雪上バレーボール」や「雪上マラソン」や、従来の雪合戦やスポーツ競技をレクリエーション化して、豪雪地の魅力を発信していく予定だ。

旗揚げイベントとなる今回は、同会場で開催される日本で最初の雪上フェス「豪雪JAM」、冬の花火では最大級の三尺玉が夜空を彩る「越後妻有 雪花火／Gift for Frozen Village 2019」も同時開催。会場はあてま高原リゾートベルナティオ敷地内で行われる。

メイン競技となる「雪玉サバゲー」は豪雪WARSオリジナルの競技。今回を含めた数回のイベントの中でルールやゲーム設計を行い、正式なコンテンツとして全国大会を開催する展望とのことだ。

■イベント概要
日時：2019年3月2日(日) 11:00〜
場所：新潟県十日町市珠川(ベルナティオ敷地内)
同会場で開催される越後妻有雪花火2019・豪雪JAM2019にも参加が出来るお得なチケットとなっている。
豪雪WARS 参加費：4,200円(雪花火&豪雪JAMの入場券と抽選券付き)
参加費の詳細：800円 / 1回
1000円 / 1回
1500円 / 3回
試合時間(5〜10分 / 回程度)
※会場への入場には雪花火＆豪雪Jamのチケットが必要。
前売券 3,500円 当日券 4,000円（＋１ドリンク券購入）

■チケット購入先

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