黒字化を達成したものの、スマホ販売台数はさらに減少する「Xperia」。上期は150万台で通期予想も350万…

2019年11月3日

Sonyのスマホ「Xperia」が販売台数減少！5年前の10分の1以下に

ソニーは30日、都内にて「2019年度第2四半期業績説明会」を開催し、2019年度（2019年4月〜2020年3月期）における上期（1H）および第2四半期（2Q）の決算内容を公開し、子会社のソニーモバイルコミュニケーションズが手がけるスマートフォン（スマホ）事業を含むモバイルコミュニケーション（MC）事業ではともに黒字となったことを発表しました。

ソニーモバイルコミュニケーションズでは「Xperia」シリーズとしてスマホ事業を展開しているほか、ソニーネットワークコミュニケーションズによるインターネット接続事業「NURO」などを含めてMC事業として情報を開示しており、2019年度に入ってからはスマホの販売台数は減少しているものの、オペレーション費用の削減などによって黒字化を達成しています。

営業利益は1Qが10億3,900万円（前年同期比＋109.7％）、2Qが6億3,500万円（前年同期比＋102.1％）、1Hが16億7,400万円（前年同期比＋104.1％）となりました。一方でスマホの販売台数はさらに減少しており、第1四半期の90万台（前年同期比▲55％）に続いて第2四半期は60万台（前年同期比▲62.5％）と落ち込み、上期では150万台（前年同期比▲58.3％）となっています。

これにより、通期予想についても2019年度がはじまった4月時点では500万台でしたが、7月時点で400万台に下方修正されたことに続いて、10月時点ではさらに350万台に下方修正されています。無事に350万台に達した場合は前年比▲46.2％となり、減少率は下期のほうが下がると見込まれています。

なお、ソニーでは当初よりスマホの販売台数は2019年度も減少する傾向となると予想しており、一方で今年度からは黒字化を見込んでいましたが、現時点では想定よりも販売台数は落ち込んでいるものの、黒字化はきちんと達成していることになります。

ソニー全体では2Qは売上高2兆1,223億円、営業利益2,790億円と前年同期で▲605億円（▲3％）および＋395億円（＋16％）と減収増益となっており、減収の要因としてはゲーム＆ネットワークサービス（G＆NS）分野におけるゲームソフトウェアやゲーム機「PlayStation 4」の減収、テレビやスマホの販売台数減少による減収などが上げられています。

一方、営業利益もG＆NSでは減益となっているものの、音楽分野や映画分野の増益に加え、MC事業を含むエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（E＆PS）分野におけるオペレーション費用の削減やる長期性資産の減損損失計上によって全体でも増益となりました。またイメージング＆センシング・ソリューション（I＆SS）分野も引き続いてスマホのマルチカメラ化などによって好調に推移しています。

これらの状況の中で、ソニーでは2018年度で唯一赤字だったMC事業が2019年度に入ってからわずかながら黒字化となっており、中国・北京の工場閉鎖や採算性が低い国・地域からの撤退などによって販売台数はさらに減少しているものの、利益率の高いソニーの技術を結集した高付加価値製品としてシネマワイドディスプレイを搭載した「Xperia 1」が好調となっています。

ただし、販売台数は5年前の2014年と比べると10分の1以下となっており、このまま販売台数がさらに下がっていっても黒字を維持できるのか不透明であり、同時に製品自体の評価は高いものの、機能で重視されているカメラについてはスペックでは他社に追いついたものの、DxOMarkなどの評価では高いとは言えず、下期は小型化した「Xperia 5」を中心に販売するため、来期以降のさらなる製品価値の向上が期待されます。

年度	1Q	2Q	3Q	4Q	通期（合計）
2013	960万台	1000万台	1070万台	880万台	3910万台
2014	940万台	990万台	1190万台	790万台	3910万台
2015	720万台	670万台	760万台	340万台	2490万台
2016	310万台	350万台	510万台	290万台	1460万台
2017	340万台	340万台	400万台	270万台	1350万台
2018	200万台	160万台	180万台	110万台	650万台
2019	90万台	60万台	−	−	350万台（予想）