ファーウェイが前年比倍増でスマホシェア5位に浮上！アップルは微減ながら1位を保持し、Androidではシャ…

2019年2月7日

2018年の日本におけるスマホなどの携帯電話出荷台数をMM総研が調査！

MM総研は7日、2018年（2018年1月〜12月）における日本国内の携帯電話端末出荷概況を公表し、総出荷台数は前年比6.3％減の3499.9万台、スマートフォン（スマホ）出荷台数は前年比2.6％減の3116.7万台となったものの、過去最高の昨年に次ぐ2番目となったと発表しています。

スマホ出荷台数はここ数年は増加傾向にあり、2017年は過去最高となっていました。一方、フィーチャーフォン／従来型携帯電話（以下、ケータイ）の出荷台数は28.5％減の383.2万台で過去最低を更新。この影響もあり、総出荷台数も2009年以降の10年間で2番目の低水準となったとのこと。

メーカー別では総出荷台数でもスマホ全体でもアップルの「iPhone」が2012年度以降7年連続1位を獲得するも前年比1％減の1543.8万台と微減したものの、総出荷台数に占めるシェアは44.1％、スマホに占めるシェアは49.5％と、いずれも圧倒的なシェアが続いています。

またiPhone以外では2位シャープ、3位ソニーモバイルと続き、それ以下は総出荷台数では4位が京セラ、5位が富士通、スマホ出荷台数では4位がサムスン電子、5位がファーウェイとなっており、このうちでシャープおよびサムスン電子、ファーウェイが前年比で増加。

中でもファーウェイが前年比129％増の198.1万台とシェア6.4％で5位に浮上して躍進しました。要因としてはここ数年のSIMフリー市場での伸びに加え、NTTドコモやau、ソフトバンクといった大手携帯電話会社からも販売されたことが大きと見られます。なお、SIMフリーは前年比1.8％増の301.7万台となっています。

携帯電話端末総出荷台数におけるメーカー別シェア

総出荷台数のうちのスマホの占める割合は89.1％（前年比3.4％増）、ケータイの占める割合は10.9％（前年比3.4％減）となり、ケータイは全体の1割程度に規模が縮小しています。なお、MM総研ではAndroidをベースにした折りたたみ型携帯電話はケータイに含めています。

スマホではSIMフリーの占める割合は9.7％（前年比0.4％増）と1割がSIMフリーとなっており、NTTドコモなどの携帯電話会社から販売されるSIMロックがかかった製品は2815万台（前年比3.0％減）で、スマホ全体の89.1％（前年比3.4％増）を占めています。

メーカー別の総出荷台数（シェア）は、シャープが前年比2.7％増の492.5万台（14.1％）、ソニーモバイルが前年比30.6％減の299.5万台（8.6％）、京セラが前年比27.8％減の295.3万台（8.4％）、富士通が前年比24.1％減の228.7万台（6.5％）となり、ケータイの減少に伴って京セラと富士通が大きく減少。

またメーカー別のスマホ出荷台数（シェア）は、シャープが前年比6.9％増の413.3万台（13.3％）、サムスン電子が前年比8.1％増の207.5万台（6.7％）となっており、シャープの「AQUOS」とサムスン電子の「Galaxy」が販売台数を伸ばししてるのに対し、ソニーモバイルが「Xperia」シリーズの不振で大幅に減少しています。

なお、5位のファーウェイは4位のサムスン電子に迫っており、ファーウェイ製品が大手携帯電話会社から販売が開始されはじめた春以降であることを考えると、2019年を待たずに2018年度でもファーウェイが4位に浮上する可能性も高そうです。

今後の展開について現在、総務省などから携帯電話料金の削減などを要請されており、NTTドコモが分離プランを導入して料金を4割値下げすることを明らかにしており、auやSoftBankに続いて通信料金と端末代金の本格的な分離プランの導入が進むと見られています。

こうしたことからMM総研では、買い替えサイクルがさらに長期化して端末市場は縮小傾向となるものの、高性能製品と低価格な高コストパフォーマンス製品の二極化が進んでいる市場は機能と価格のバリエーションが増えていくと予測しています。