苦戦するXperiaの販売＆業績計画をさらに下方修正！ソニーが2018年度第1四半期の決算を発表。スマホ事業…

2018年8月1日

Xperiaは復活できるのか！？ソニーが2018年度Q1決算を発表

ソニーは都内にて「2018年度第1四半期業績説明会」を7月31日に開催し、2018年度第1四半期（以下、Q1）の決算内容を公開し、子会社のソニーモバイルコミュニケーションズが手がけるスマートフォン（スマホ）事業において2018年度通期の業績見通しを引き下げました。

ソニーモバイルコミュニケーションズは「Xperia」シリーズとしてスマホ事業を展開していますが、今年4月に発表した2018年度通期見通しでは1000万台を計画していましたが、2018年7月時点では100万台少ない900万台としています。

またスマホ事業を含むモバイル・コミュニケーション（MC）分野についてのQ1の業績は前年同期から27%減の1,325億円となり、原因としてスマホ販売台数が主に欧州および日本において減少したことを挙げています。

これにより、為替の悪影響も含めて通期の見通しについても売上高は6,100億円に、営業損失は300億円にそれぞれ下方修正し、競争環境がさらに厳しくなるリスクもあることからリスクが顕在化した場合の下期のスマホ販売計画への影響や対応策についての検討に着手したとしています。

ソニーの2018年度第1四半期の連結売上高は前年同期から5%増加の1兆9,536億円、連結営業利益は前年同期から24％増加の1,950億円となりました。また事業ごとの分野別では特に「Playstation 4」向けソフトウェアなどが好調でゲーム＆ネットワークサービス（G＆NS）分野の売上高および営業利益が4,721億円および835億円と、前年同期比+1,240億円および+657億円と非常に伸びています。

これにより、株主に帰属する四半期純利益は前年同期の約2.8倍となる2,264億円となったとのこと。営業利益ではQ1は映画分野およびMC分野のみが赤字となり、特にMC分野は2017年度の最後に2018年度分の減損を計上していたのもかかわらず、大きく減収減益となっています。

MC分野についてはQ1の売上高が前年同期から27%減の1,325億円となり、原因をスマホ販売台数が主に欧州及び日本において減少したことによるものと説明しています。また営業損益についても減収の影響などによって前年同期の利益計上に対し、Q1は108億円の損失を計上。

そのため、通期の見通しについても売上高は6,100億円に、営業損失は300億円にそれぞれ下方修正し、為替の悪影響に加え、足元の販売状況を踏まえて上期を中心にスマホ販売台数見通しを引き下げたことなどによるものとなっています。

同社ではスマホ市場の競争環境がさらにに厳しくなるリスクもあることからリスクが顕在化した場合の下期のスマホ販売計画への影響や対応策についての検討に着手したとし、その結果によっては、2018年度におけるさらなる業績の下方修正や中期計画の見直しが必要となる可能性があるとしています。

説明会に登壇した同社代表執行役専務 CFOの十時裕樹氏は「他社のトップ製品に比べて商品競争力が劣っている」とし、今年度に入って経営陣が変わったのでよりソニーの技術を先行して活用できるようにしていくことを再度強調していました。

一方、スマホ関連では半導体分野についてもスマホなどのモバイル機器向けイメージセンサーが増収となったことにより、ほぼ前年同期なみの2,022億円を計上し、営業利益は前年同期から263億円減少して291億円となっています。

半導体分野の通期の見通しについてはモバイル機器向けイメージセンサーの好調を背景に、主に為替の好影響によって売上高を8,900億円に、営業利益を1,200億円に上方修正しています。さらに先日発表した新たなモバイル機器向けイメージセンサー「IMX586」を今期に投入。他社に先駆けて最先端技術を実用化する開発力の高さが当社の強みの1つであり、今後もこうした先進的な商品開発を行っていきたいということです。

年度	Q1	Q2	Q3	Q4	通期（合計）
2015	720万台	670万台	760万台	340万台	2490万台
2016	310万台	350万台	510万台	290万台	1460万台
2017	340万台	340万台	400万台	270万台	1350万台
2018	200万台	–	–	–	900万台